東急電鉄

健康。生活の安定。仕事とプライベートとのバランス。そのどれが欠けても、いきいきと仕事に打ち込むことはできません。東急電鉄ではさまざまな支援制度を整え、一人ひとりの活躍を応援しています。その一部をご紹介します。

ダイバーシティ(多様性)支援制度
「子育て支援」 (産休者・育児休職者支援交流会、 復職者支援交流会、時短勤務ほか) や「介護支援」 (休暇制度)など、多様な人材が活躍できる会社を目指し、さまざまな支援を行っています。
ダイバーシティについての詳細はこちら
住環境支援制度
従業員住環境の支援を目的に、沿線に寮9か所、社員アパート5か所を運営しています。合計すると、950室以上の住戸を整備しています。
レクリエーション&コミュニケーション支援制度
コミュニケーション豊かな職場づくりを目指し、さまざまな支援を行なっています。「運動会」 「駅伝大会」「グル☆コミプラン※」「ヘルスキーパールーム」「清和クラブ」(野球・テニス・卓球・山岳・柔道・剣道・サッカー・バスケットボール・ ゴルフ・サーフィン・将棋・レールファンクラブ・ジョギング・手話・バドミントン・吹奏楽 )などがあります。

※東急グループの飲食店などを利用し、職場単位で安価に懇親会ができる制度
健康・ライフスタイル支援制度(東急共済組合ほか)
東急グループ各社で運営されている東急共済組合は、医療費などの給付、国内外の保養所利用の補助金、各種祝い金・見舞金給付などの幅広い支援を行っています。「東急共済組合給付金」「東急共済組合補助金」「WELBOX」(医療、保養所、子育て支援金など、各種優待)「カフェテリアプラン※」「定年退職者福祉」(入院給付)「共済組合貸付金」「遺児育英年金」などがあります。

※決められたメニューより申請すると、一定額まで会社が補助する制度

主な外部評価

なでしこ銘柄
6年連続で選定!

経済産業省が東京証券取引所と共同で、業種ごとに女性活躍推進に優れた企業を選定・発表するものです。東急電鉄は初年度2012年度から6年連続で「陸運業」の中から選定されています。また、女性活躍推進法に基づく行動計画目標等として「女性管理職登用について、2020年度までに2014年度比倍増(40人・10%)」を掲げ、さらなる女性の活躍、推進に取り組んでいます。現在の女性の育児休職取得率は100%を達成し、さまざまな部門で活躍しており、お客さまのニーズに合った商品やサービスが開発されています。

新・ダイバーシティ
経営企業100選

「新・ダイバーシティ経営企業100選」は、経済産業省が、これからの日本企業が競争力を高めてゆくための必要な戦略である「多様な人材」を活かし、その能力を最大発揮できる機会を提供することでイノベーションを生み出し、価値創造につなげていく経営企業を表彰するもので、当社は平成27年度に選定されました。

PRIDE指標2018
「ゴールド」

LGBTなどの性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する任意団体「work with Pride(wwP)」により、当社のLGBT施策を評価され、PRIDE指標2018の「ゴールド」を獲得しました(2017年度に引き続き2年連続の受賞になります)。
当社は2016年度に「知っておきたいLGBT」研修会を実施し、「ダイバーシティ・LGBT相談窓口」を開設。また、2017年7月には、LGBTへのさらなる理解促進と該当者が働きやすい環境作りに向け、就業規則にて差別禁止を明文化し、結婚をはじめとする家族に関わる休暇の条件も見直し、従業員への理解促進を図ると共に個人へのサポート体制を整えています。

健康経営銘柄
4年連続で選定!

経済産業省と東京証券取引所は共同で、従業員の健康管理を経営的な視点から考え、戦略的に取り組んでいる企業を「健康経営銘柄」として選定しています。本取り組みは、日本再興戦略に位置づけられた「国民の健康寿命の延伸」に対する取り組みの一環となります。東急電鉄では、経営トップが従業員の健康について、理念・経営方針を通じて明文化をし、促進してきたこと、また、企業立病院を保有し、その病院を核としたメンタルヘルスチェックの取り組みや従業員向けの施策が評価され、2015年より、4年連続で選定されました。2018年は26社が選定され、4年連続で選定されたのは6社でした。

テレワーク推進賞
奨励賞を受賞!

東急電鉄は、多様な職務・個々人の環境に合わせ、時間や場所に捉われない自由度の高い働き方を実現することで、生産性の高い業務を目指しています。場所に捉われない働き方として、東急電鉄が展開する会員制サテライトシェアオフィス「NewWork」とその提携店舗での執務が可能です。この取組みは、日本テレワーク協会が主催する「テレワーク推進賞」※1において、2016年に奨励賞を受賞、総務省が主催する「テレワーク先駆者百選」※2において選定を受けています。

※1:日本テレワーク協会にて、ICT(情報通信技術)を活用して場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を可能とする「テレワーク」のより一層の普及促進を目的に「テレワーク推進賞」表彰事業を2000年から継続して実施。2016年度は、『テレワークによる働き方改革の実現を目指して』をテーマに、当社は奨励賞を受賞。
※2:総務省にて、テレワークのさらなる普及促進を図るため、「テレワーク先駆者百選」が2015年に創設。当社はテレワークの頻度や対象規模、実施率などについて、積極的に取り組んでいる企業として選定されました。

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