東急電鉄

5分で東急電鉄 In 5 minutes Tokyu Dentetsu

東急電鉄は、鉄道会社。
…と思っている多くの方に、知っていただきたいことがあります。お時間は取らせません。
5分で一気読みできる「東急電鉄の自己紹介」を、ぜひご覧ください。

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急電鉄の前身は、1922年に設立された目黒蒲田電鉄。その名の通り、目黒と蒲田をつなぐ路線からのスタートでした。当時の利用客数は年間240万人ほど。それがいまでは、11億人超。営業距離は104.9kmとコンパクトながら、民鉄1位の利用客数です。つまり私たちには、それだけ多くのお客さまに安心・安全・快適を提供する責任があるということ。たとえば、2019年度中の達成を見込む「全駅ホームドア化」。空気清浄機や防犯カメラ、多言語案内、ニュースや天気予報など充実したデジタルサイネージによる情報サービス提供をはじめ、画期的な取り組みが詰め込まれた新型車両「2020系」。早朝列車の運行や早朝クーポンによってライフスタイルの選択肢を増やし、オフピーク通勤を推進する「グッチョイモーニング」。駅の入場規制情報発信など、業界初の機能をいくつも備えた「東急線アプリ」。さらに、2022年度の開通を見込む「相鉄・東急直通線」や、新たに検討中の「新空港線」による運輸網の拡充。安心・安全・快適の追求に、終点はありません。だからこそハードとソフトの両面において、これまでにないアイデアと、東急電鉄ならではの実行力を掛け合わせた挑戦が次々にはじまっています。

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線のまわりには、必ず街があります。その街づくりを手がけることも、東急電鉄の重要な事業。むしろ私たちは、東急電鉄を「鉄道事業を基盤とした街づくりの会社」だと捉えています。その街が魅力的になるほど、暮らす人も訪れる人も増え、鉄道の利用が増えていく。11億人を超える年間利用客数は、東急電鉄が街づくりを成功させてきたことの証。中でも現在、大きな注目を集めているプロジェクトが「エンタテイメントシティSHIBUYA」を掲げた渋谷の再開発です。2012年の「渋谷ヒカリエ」を皮切りに、2017年「渋谷キャスト」、2018年「渋谷ストリーム」「渋谷ブリッジ」が開業。そして2027年度に予定されている「渋谷スクランブルスクエア」の全面開業まで、100年に一度といわれる大規模開発が進行中。商業施設はもちろん、これまで不足していたオフィスの充実に力を注ぎ、渋谷の新しいブランディングを実現しようとしています。また南町田では、ショッピングと公園を融合させた「南町田グランベリーパーク」がまもなくまちびらき。商業施設・マンション・オフィスが複合する街づくりを行なった二子玉川では、施設や建物の完成後も「二子玉川ライズ」の運営やタウンマネジメントを通じてさらなる価値向上を図っています。つくって終わりではなく、つくってからが始まり。沿線に暮らす人々と強いつながりを持つ、東急電鉄ならではの責任感です。

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「街なか」と「家ナカ」。そのふたつを幸せにすると、暮らしの大部分を幸せにできる。東急電鉄は、グループ各社と協力して「街なか」と「家ナカ」のそれぞれに幅広いサービスを提供しています。「街なか」では、百貨店やスーパー、フィットネスのほか、子会社である「キッズベースキャンプ」が民間企業のパイオニアとして学童保育を展開。2018年からは保育園運営にも乗り出し、駅近の立地を活かした子育て支援をサービス化しています。「家ナカ」では、IoTを活用したスマートホームサービス「インテリジェントホーム」とホームセキュリティを組み合わせたサービス「東急スマートセキュリティ」、家庭向け電力・都市ガス提供サービス「東急でんき&ガス」、ホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」など。中でも「東急ベル」は、インターネットで注文された食品・日用品をグループのスーパーからご自宅まで届けるほか、ご家庭の困りごとにも幅広く対応。グループだからこその便利をお届けしています。

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急電鉄の街づくりは、日本国内にとどまりません。ベトナム・ビンズン省にある「ビンズン新都市」内では、住宅や商業施設、業務施設からなる約110haもの「TOKYU BINH DUONG GARDEN CITY」を開発。グループ会社及び現地企業と協力して路線バスを運行させ、定時運行や丁寧な接客といった日本のノウハウを採り入れることで利用を拡大。政府が目指す公共交通へのモーダルシフトに貢献しています。タイでは、バンコクとシラチャで住宅事業を推進。バンコクではコンドミニアムを、シラチャでは現地に駐在する日本人向けの賃貸住宅を手がけています。さらにオーストラリアでは、西オーストラリア州・ヤンチェップで宅地開発を手がけ、さらに現地での雇用を生み出すための都市開発も。日本で蓄積されたノウハウが、国際的に認められています。

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まも東急電鉄では、新しい事業が生まれ続けています。国管理空港としては初の民間運営となった「仙台国際空港」。企画書1枚で応募できる、社内起業家育成制度から生まれたサテライトシェアオフィス「NewWork」。創業100年を目前にし、連結売上高が1兆円を大きく上回る規模でありながらも、挑戦を決してやめることはありません。それは新規事業だけではなく、既存の分野においても同じです。安心・安全・快適の追求や、沿線への大きな責任感といった「東急電鉄らしさ」。そして、時代を見つめ、アイデアを生み出し、実行していく力。その重なったところに、新しい100年の始まりがある。そう信じて、東急電鉄は動き続けています。